自立循環型住宅研究会関東支部ホームページ
2011年4月20日（水）神田フォーラムミカサにて開催されました。
開催に当たっては震災直後に世話人一同どうするか議論した結果、満場一致で「このエネルギー問題待ったなし！の今こそ開催すべし」ということで、それに応えるように60名近くの方にお越しいただきました。
2月に出版されたばかりの野池さん＆自立研有志が大変苦労して書き上げた「省エネ・エコ住宅設計究極マニュアル」を用いての基礎講習会では野池さんが新しい提案“Forwardto 1985”を説明しました。
つまり、今の経済を冷やさずに原発を半分にするには家庭部門が1985年の消費量ぐらいの生活と新築全て自立循環型住宅の目的通り50%削減するための設計を推進し更に断熱改修や住まい方の工夫をして実現させなくてはならないと。
【実際データは下記表参照】
ではこの家庭部門50％削減は相当大変な数字なのかといえば野池さん曰く「今の生活と1985年を比較して劇的に違うところはインターネットと携帯電話くらいで確かにこれが無いと現代では難しいがその他は全く問題ない」と。
何故Back to 1985でないかといえば、後戻りというより未来に向けてこの数字を皆でチャレンジしていこう！というメッセージが込められているということです。
| 産業部門 | 家庭部門 | 業務部門 | 原子力発電（全体） | |
| 2007年電力消費量 | 約1630PJ | 約1040PJ | 約1870PJ | 約1120PJ |
| 1985年電力消費量 | 約1120PJ | 約510PJ | 約1000PJ | |
| 差 | 約510PJ | 約530PJ | 約870PJ | |
| 家庭部門2007年の50％カット | 約520PJ | |||
|
PJ；ﾍﾟﾀｼﾞｭｰﾙ |
個々にはそういう節電努力をしつつ、建築業務にかかわる我々は新築は自立循環型住宅設計ガイドラインや今回のマニュアルをしっかり勉強してそれを実際現場に反映させて50%削減を限りなく目指し、既存住宅にもこれらを生かしてとにかくあらゆる努力をしなくてはならない。
予定では9/17に名古屋で全国フォーラムみたいなことをやってみたいということです。
今回の講義でテキスト全部を網羅することは到底できないので、第1章を重点的に講義いただきました。まだまだ奥の深い同書を別の機会に勉強することも検討中です。
最後にお願いです。テキストのレビューを是非購入された方は書いて下さい。
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Asher (月曜日, 23 7月 2012 13:00)
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